ウクライナ侵攻迫る!北東南3方向包囲し北からキエフ電撃奪取か
米ロ交渉は予想通り物別れ
2022年1月28日のメディア各社が報道するところでは、バイデン米大統領はウクライナのゼレンスキー大統領と電話会談し、2月初旬にもロシアのウクライナ侵攻が始まる可能性があると警告した、とのこと。先週実施された米ロ外相会談と今週の米側書面回答の結果、予想通り物別れに終わりました。ロシア側の求めた安全保障上の保証「NATOはこれ以上の東欧諸国の加盟(特にウクライナ)はしない」に対して、米国の正式回答は「NATOのドアは開かれている」という原則の強調でした。ロシアのプーチン大統領の次の一手が、衆目の集めるところです。(参照:2022年1月28日付BBC記事「Ukraine crisis: Biden warns Russia may invade next month」ほか)
悲しいかな、国際法上も人道上もあってはならないことながら、バイデン大統領が警告した「ロシアのウクライナ侵攻が間もなく始まるかも」の蓋然性が一段と高まっていることはもはや誰の目にも明らかになりました。
ウクライナ侵攻はどのようなものになるか?
ロシアのウクライナ侵攻があるとすれば、いかなる作戦構想となるか?プーチンの腹は何か、プーチンの立場から私見ながら一考察を試みます。

まず結論から申し上げて、
ロシア軍は、2月初旬にもウクライナの北・東・南の3正面から同時に電撃的に侵攻開始、北から首都キエフ、東からハルキフ及びドニプロ、南からオデッサの4大都市を侵攻開始当日のうちに迅速に奪取する。奪取後、ロシア軍は同地を確保して停戦に応じる態勢を確保。侵攻開始に連動して、予めウクライナ国内に潜入させた特殊工作員をもって現ゼレンスキー大統領以下の閣僚を暗殺するとともに、親ロシア派による自称臨時政権を樹立して「ゼレンスキー派の残党及びこれに与する政府軍の一掃」を要請させる。じ後、ロシアは「ウクライナの親ロシア派の要請により、必要最低限の緊急避難的に限定的軍事作戦を遂行」を主張し、「目的達成により一方的に停戦」を発表し、国連に調停を求める。紛糾する国連の議論では、既に臨時政府を樹立した親ロシア派の暫定ウクライナ政府(自称)に代弁させる。当然、前ゼレンスキー政権側も国連で自己主張するが、安保理事国のロシアと中国が「正当なウクライナ政府は親ロシア派だ」と一歩も譲らず、米国はじめ欧米国と一線を画して意図的に国連議論を紛糾させる。この間にウクライナ国内は親ロシア派政権がゼレンスキー派及びその支持勢力をを放逐し、ウクライナの親ロシア化を達成し、現状をもって既成事実化させる。要するに、2014年のクリミア併合のウクライナ版を遂行する。・・と見ています。


この3正面作戦は、奇襲を受けたウクライナ政府軍の戦力を集中させず分散させたままにするとともに、それぞれの正面の奪取目標は明確なため、24時間以内努めて即日日中のうちに目標都市を奪取・占領することで、ウクライナ政府軍や米軍含むNATOに対応の余地を与えずに、4大都市の奪取・占領を既成事実化してしまうものです。わずか1日の電撃作戦で4大都市を確保して親ロ政権を樹立して一方的に停戦を宣言するので、これ以上の戦線拡大はありません。米国やNATOが軍事介入しようにも、親ロ政権を樹立したら錦の御旗はウクライナ新政府にあります。もって、第三次世界大戦か?などの懸念を早々に払拭し、既成事実を積み上げる算段です。
作戦に先立ち、侵攻開始前夜に徹底的なサイバー攻撃で政府中枢や電力・通信網の指揮通信機能をマヒさせ、侵攻開始早朝から航空攻撃やミサイル攻撃で政経中枢をマヒさせ、攻撃準備射撃による圧倒的な制圧射撃の下、戦車・装甲車の主要幹道からの都市への迅速な機動戦と、空中機動による空中機動部隊の4大都市への電撃的な急襲占領、及び日中のうちの両部隊の提携により、あれよあれよのうちにウクライナの政経中枢を握ってしまうのです。ちなみに、首都キエフは北のベラルーシ国境からわずか100キロ、第二の都市ハリコフも東のロシア国境から50キロ、第三の都市ドニプロは親ロシア派の実効支配するドニエツク州から200キロ、南のオデッサは港湾なので海から0キロ、という立地のため、空中機動部隊と地上の戦車・装甲車の突進による奇襲攻撃にはうってつけ。この間に予め仕込んでおいた親ロシア派が救国臨時政府を立ち上げ、ロシアにゼレンスキー派と政府軍の放逐・一掃を支援要請するという按配です。
プーチンの頭の中(戦略思考)
上記の侵攻作戦の立案の基礎として、プーチンの頭の中の戦略思考をプーチンになり切って考察します。具体的には、ロシアの直面している問題認識、これに対する戦略目的、戦略目標を整理してみます。
直面している問題: 現ウクライナ政府は、ロシアから離反し米・西欧に傾倒。このままではウクライナがNATO加盟国となり、NATO軍がウクライナに駐留・最新装備の配備・演習実施することとなる。まさにロシアの喉元にNATO軍がいる、という安全保障上の危機に陥る恐れあり。(旧ソ連の共和国であったバルト3国(エストニア、ラトビア、リトアニア)は、ロシアの猛反対に拘わらず2004年に既にNATOに正式加盟済み。)
戦略目的: ロシアの東側(欧州正面)の安全保障の確保(危険要因の排除)
戦略目標: ロシア東側に欧州とのバッファゾーン(緩衝地帯)の重要な一角、ウクライナを確保
この戦略目的を達成するための目標として、ウクライナをロシアにとって緩衝地帯として確保し続けたかったわけで、その外交交渉において、米・西欧側に「ウクライナのNATO加盟はしない」と約束させる腹でした。
元々、国家の戦略の具現のためには、lines of Operationsといって外交作戦、軍事作戦、経済作戦、その他ありとあらゆる国家の資源を作戦展開し、様々な分野の作戦を駆使して総力戦で戦略目的・目標を達成しようとするものです。その意味では、現在ロシアが実施中なのは、軍事作戦においてウクライナ国境沿いに10万もの兵力を配置して「侵攻も辞さない」という圧力をかけ、これにビビらせて外交作戦において、ウクライナに「NATO加盟はしません。ロシアとは友好関係を続けます」と、米欧には「NATOはウクライナの加盟は認めません」との約定をさせようと、動いていたわけです。これをバックアップする経済作戦では、欧州各国の冬の命脈を握るロシアの天然ガスの輸出を止めちゃうぞ、という恫喝もNATOを構成する欧州各国の足並みを崩す効き目を発揮しています。
しかし、米・西欧との外交交渉の回答はNO。恐らく、プーチンにとっては回答がNOなことを驚いておらず、当初から読んでいた通りになのでしょう。ロシアのウクライナ侵攻の大義名分・正当性を積み上げる意味で、まずは外交交渉という正攻法のアリバイ手続きを踏んだのです。
さて、一応「外交交渉努力は尽くしたのだ」というアリバイを手に入れたプーチンは、その上で引き続き外交、経済、その他の作戦を同時並行的に進行しつつも、主作戦正面は軍事作戦という最も効果のある分野に移行します。
軍事作戦では、国家の戦略目的・目標を達成するには、何が核心的な軍事目的・目標になるか、を考えます。要するに、ウクライナをロシアの緩衝地帯として確保するには、軍事作戦では何が求められるのか、という命題です。この際、Center of Gravity「重心」というものを考えます。そして、その重心を軍事作戦によって奪取するか撃破するか等して、重心を奪い取るとか我にとって望ましいものに挿げ替える、ということを考えます。現在のウクライナ国の「ロシアから離反し、欧米につく」という政策と多くの国民の支持の「重心」となっているものは、西側寄りのゼレンスキー政権と国民の支持です。従って、ゼレンスキー政権の打倒と親ロシア政権の樹立、が望まれます。ゼレンスキ―大統領及びその政権の閣僚を殺傷するとか逮捕拘束するとか、或いは敗走させることです。もし大統領はじめ閣僚が生き延びたとしても、ロシアの傀儡の親ロシア派が「我こそが正当なウクライナ政権」を名乗って政権を取ればいい。他方、国民の現政権の政策の支持、特に「ロシアから離反し欧米寄り」の考えを一掃するにはどうしたらいいでしょうか?そうするための純物理的な軍事作戦の対象に置き換えて考えると、何でしょうか。私見ながら、
戦略重心: ゼレンスキー政権及び欧米寄りの民心の打倒・一掃
軍事目的: ウクライナの現政権の放逐、政経中枢の奪取
軍事目標: 首都キエフ(第1の都市)及び主要都市ハリコフ、ドニプロ、オデッサ港の併せて4大都市の攻撃・奪取、
ではないか、と考えたわけです。
ちなみに、この軍事作戦は、ロシアが軍事作戦によって占領した地域を我が領土にしようというものではありません。あっという間の怒涛の電撃戦で首都を含む主要都市をロシア軍が占領してしまうことで、ゼレンスキー政権及びこれを支持するウクライナ国民に「やられた!」という衝撃を与え、ロシアの傀儡の親ロシア派が臨時政権を立てた際に、「もうだめだこりゃ、仕方ないさ。・・・」と諦めさせ、長いものに巻かれる感情にさせることに意義があります。
今回は、十分起こり得るロシアのウクライナ侵攻がどんなものになるかを具体化するとともに、なぜそう考えるかを解説してみました。プーチンならこのくらいはやるだろうな、というアホな元自衛隊幹部の戯れ言です。しかし、戯れ言で終わることを祈ってやみません。
(了)


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2022年1月28日のメディア各社が報道するところでは、バイデン米大統領はウクライナのゼレンスキー大統領と電話会談し、2月初旬にもロシアのウクライナ侵攻が始まる可能性があると警告した、とのこと。先週実施された米ロ外相会談と今週の米側書面回答の結果、予想通り物別れに終わりました。ロシア側の求めた安全保障上の保証「NATOはこれ以上の東欧諸国の加盟(特にウクライナ)はしない」に対して、米国の正式回答は「NATOのドアは開かれている」という原則の強調でした。ロシアのプーチン大統領の次の一手が、衆目の集めるところです。(参照:2022年1月28日付BBC記事「Ukraine crisis: Biden warns Russia may invade next month」ほか)
悲しいかな、国際法上も人道上もあってはならないことながら、バイデン大統領が警告した「ロシアのウクライナ侵攻が間もなく始まるかも」の蓋然性が一段と高まっていることはもはや誰の目にも明らかになりました。
ウクライナ侵攻はどのようなものになるか?
ロシアのウクライナ侵攻があるとすれば、いかなる作戦構想となるか?プーチンの腹は何か、プーチンの立場から私見ながら一考察を試みます。

まず結論から申し上げて、
ロシア軍は、2月初旬にもウクライナの北・東・南の3正面から同時に電撃的に侵攻開始、北から首都キエフ、東からハルキフ及びドニプロ、南からオデッサの4大都市を侵攻開始当日のうちに迅速に奪取する。奪取後、ロシア軍は同地を確保して停戦に応じる態勢を確保。侵攻開始に連動して、予めウクライナ国内に潜入させた特殊工作員をもって現ゼレンスキー大統領以下の閣僚を暗殺するとともに、親ロシア派による自称臨時政権を樹立して「ゼレンスキー派の残党及びこれに与する政府軍の一掃」を要請させる。じ後、ロシアは「ウクライナの親ロシア派の要請により、必要最低限の緊急避難的に限定的軍事作戦を遂行」を主張し、「目的達成により一方的に停戦」を発表し、国連に調停を求める。紛糾する国連の議論では、既に臨時政府を樹立した親ロシア派の暫定ウクライナ政府(自称)に代弁させる。当然、前ゼレンスキー政権側も国連で自己主張するが、安保理事国のロシアと中国が「正当なウクライナ政府は親ロシア派だ」と一歩も譲らず、米国はじめ欧米国と一線を画して意図的に国連議論を紛糾させる。この間にウクライナ国内は親ロシア派政権がゼレンスキー派及びその支持勢力をを放逐し、ウクライナの親ロシア化を達成し、現状をもって既成事実化させる。要するに、2014年のクリミア併合のウクライナ版を遂行する。・・と見ています。


この3正面作戦は、奇襲を受けたウクライナ政府軍の戦力を集中させず分散させたままにするとともに、それぞれの正面の奪取目標は明確なため、24時間以内努めて即日日中のうちに目標都市を奪取・占領することで、ウクライナ政府軍や米軍含むNATOに対応の余地を与えずに、4大都市の奪取・占領を既成事実化してしまうものです。わずか1日の電撃作戦で4大都市を確保して親ロ政権を樹立して一方的に停戦を宣言するので、これ以上の戦線拡大はありません。米国やNATOが軍事介入しようにも、親ロ政権を樹立したら錦の御旗はウクライナ新政府にあります。もって、第三次世界大戦か?などの懸念を早々に払拭し、既成事実を積み上げる算段です。
作戦に先立ち、侵攻開始前夜に徹底的なサイバー攻撃で政府中枢や電力・通信網の指揮通信機能をマヒさせ、侵攻開始早朝から航空攻撃やミサイル攻撃で政経中枢をマヒさせ、攻撃準備射撃による圧倒的な制圧射撃の下、戦車・装甲車の主要幹道からの都市への迅速な機動戦と、空中機動による空中機動部隊の4大都市への電撃的な急襲占領、及び日中のうちの両部隊の提携により、あれよあれよのうちにウクライナの政経中枢を握ってしまうのです。ちなみに、首都キエフは北のベラルーシ国境からわずか100キロ、第二の都市ハリコフも東のロシア国境から50キロ、第三の都市ドニプロは親ロシア派の実効支配するドニエツク州から200キロ、南のオデッサは港湾なので海から0キロ、という立地のため、空中機動部隊と地上の戦車・装甲車の突進による奇襲攻撃にはうってつけ。この間に予め仕込んでおいた親ロシア派が救国臨時政府を立ち上げ、ロシアにゼレンスキー派と政府軍の放逐・一掃を支援要請するという按配です。
プーチンの頭の中(戦略思考)
上記の侵攻作戦の立案の基礎として、プーチンの頭の中の戦略思考をプーチンになり切って考察します。具体的には、ロシアの直面している問題認識、これに対する戦略目的、戦略目標を整理してみます。
直面している問題: 現ウクライナ政府は、ロシアから離反し米・西欧に傾倒。このままではウクライナがNATO加盟国となり、NATO軍がウクライナに駐留・最新装備の配備・演習実施することとなる。まさにロシアの喉元にNATO軍がいる、という安全保障上の危機に陥る恐れあり。(旧ソ連の共和国であったバルト3国(エストニア、ラトビア、リトアニア)は、ロシアの猛反対に拘わらず2004年に既にNATOに正式加盟済み。)
戦略目的: ロシアの東側(欧州正面)の安全保障の確保(危険要因の排除)
戦略目標: ロシア東側に欧州とのバッファゾーン(緩衝地帯)の重要な一角、ウクライナを確保
この戦略目的を達成するための目標として、ウクライナをロシアにとって緩衝地帯として確保し続けたかったわけで、その外交交渉において、米・西欧側に「ウクライナのNATO加盟はしない」と約束させる腹でした。
元々、国家の戦略の具現のためには、lines of Operationsといって外交作戦、軍事作戦、経済作戦、その他ありとあらゆる国家の資源を作戦展開し、様々な分野の作戦を駆使して総力戦で戦略目的・目標を達成しようとするものです。その意味では、現在ロシアが実施中なのは、軍事作戦においてウクライナ国境沿いに10万もの兵力を配置して「侵攻も辞さない」という圧力をかけ、これにビビらせて外交作戦において、ウクライナに「NATO加盟はしません。ロシアとは友好関係を続けます」と、米欧には「NATOはウクライナの加盟は認めません」との約定をさせようと、動いていたわけです。これをバックアップする経済作戦では、欧州各国の冬の命脈を握るロシアの天然ガスの輸出を止めちゃうぞ、という恫喝もNATOを構成する欧州各国の足並みを崩す効き目を発揮しています。
しかし、米・西欧との外交交渉の回答はNO。恐らく、プーチンにとっては回答がNOなことを驚いておらず、当初から読んでいた通りになのでしょう。ロシアのウクライナ侵攻の大義名分・正当性を積み上げる意味で、まずは外交交渉という正攻法のアリバイ手続きを踏んだのです。
さて、一応「外交交渉努力は尽くしたのだ」というアリバイを手に入れたプーチンは、その上で引き続き外交、経済、その他の作戦を同時並行的に進行しつつも、主作戦正面は軍事作戦という最も効果のある分野に移行します。
軍事作戦では、国家の戦略目的・目標を達成するには、何が核心的な軍事目的・目標になるか、を考えます。要するに、ウクライナをロシアの緩衝地帯として確保するには、軍事作戦では何が求められるのか、という命題です。この際、Center of Gravity「重心」というものを考えます。そして、その重心を軍事作戦によって奪取するか撃破するか等して、重心を奪い取るとか我にとって望ましいものに挿げ替える、ということを考えます。現在のウクライナ国の「ロシアから離反し、欧米につく」という政策と多くの国民の支持の「重心」となっているものは、西側寄りのゼレンスキー政権と国民の支持です。従って、ゼレンスキー政権の打倒と親ロシア政権の樹立、が望まれます。ゼレンスキ―大統領及びその政権の閣僚を殺傷するとか逮捕拘束するとか、或いは敗走させることです。もし大統領はじめ閣僚が生き延びたとしても、ロシアの傀儡の親ロシア派が「我こそが正当なウクライナ政権」を名乗って政権を取ればいい。他方、国民の現政権の政策の支持、特に「ロシアから離反し欧米寄り」の考えを一掃するにはどうしたらいいでしょうか?そうするための純物理的な軍事作戦の対象に置き換えて考えると、何でしょうか。私見ながら、
戦略重心: ゼレンスキー政権及び欧米寄りの民心の打倒・一掃
軍事目的: ウクライナの現政権の放逐、政経中枢の奪取
軍事目標: 首都キエフ(第1の都市)及び主要都市ハリコフ、ドニプロ、オデッサ港の併せて4大都市の攻撃・奪取、
ではないか、と考えたわけです。
ちなみに、この軍事作戦は、ロシアが軍事作戦によって占領した地域を我が領土にしようというものではありません。あっという間の怒涛の電撃戦で首都を含む主要都市をロシア軍が占領してしまうことで、ゼレンスキー政権及びこれを支持するウクライナ国民に「やられた!」という衝撃を与え、ロシアの傀儡の親ロシア派が臨時政権を立てた際に、「もうだめだこりゃ、仕方ないさ。・・・」と諦めさせ、長いものに巻かれる感情にさせることに意義があります。
今回は、十分起こり得るロシアのウクライナ侵攻がどんなものになるかを具体化するとともに、なぜそう考えるかを解説してみました。プーチンならこのくらいはやるだろうな、というアホな元自衛隊幹部の戯れ言です。しかし、戯れ言で終わることを祈ってやみません。
(了)


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