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2020/04/12

対コロナ: 三浦知良「日本の力を見せるとき」に同感!

 NHKのニュースで、サッカーの三浦知良さんが自分のオフィシャルサイト( kazu-miura.com/column/ ) にて「日本の力をみせるとき」(2020年04月10日(金)付、下の写真も同サイトより。)というコラムを掲載していることを知り、さっそく原文を確認しました。いやぁー全く同感です。素晴らしい。こういう発信力のある人が、こういう認識をしておられ、呼びかけているというのは心強いです。
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 サッカーJ1の横浜FCにて現役最年長53才の「キングカズ」こと三浦知良さんが、現在の緊急事態宣言下のコロナ対応について、以下のような自身の考えを発信しました。

「・・・ すべての行動が制限されるわけでない緊急事態宣言は「緩い」という声がある。でもそれは、日本人の力を信じているからだと僕は信じたい。きつく強制しなくても、一人ひとりのモラルで動いてくれると信頼されたのだと受け止めたい。
   戦争や災害で苦しいとき、隣の人へ手を差し伸べ助け合ってきた。暴動ではなく協調があった。日本にはそんな例がたくさんある。世界でも有数の生真面目さ、規律の高さ。それをサッカーの代表でも日常のピッチでもみてきた。僕らは自分たちの力をもう少し信じていい。日本人はこういうとき、「やれるんだ」と。
   「都市封鎖をしなくたって、被害を小さく食い止められた。やはり日本人は素晴らしい」。そう記憶されるように。力を発揮するなら今、そうとらえて僕はできることをする。ロックダウンでなく「セルフ・ロックダウン」でいくよ。
   自分たちを信じる。僕たちのモラル、秩序と連帯、日本のアイデンティティーで乗り切ってみせる。そんな見本を示せたらいいね。 」

 良いこと言いますよね。世界を見てきた人だから、日本のアイデンティティーを客観的に評価してこう言ってらっしゃるんでしょうね。全く同感ですよ。

 というのも、緊急事態宣言が出る前からそうでしたが、最近の野党や評論家・専門家の発言やマスコミ報道を見ていて、どうにも緊迫感のなさに苛立っています。首相や政府、首都圏の都県知事が推進しようとしている緊急事態宣言に伴う政策に、野党や評論家やマスコミが批判的な論調で足を引っ張っていますよね。「日本の緊急事態宣言に法的拘束力がないから犠牲に見合う成果が得られない」とか、「補償が十分でない休業要請はあり得ない」とか、足を引っ張ることばかり言っておられます。勿論、政府や都県の政策は完全無欠ではないし、それは突っ込みどころはありますよ。いろいろケチをつけたい気持ちも分からんでもない。しかし、今は議論している場合じゃないと思います。もっと我がこととして、直面している事態を一致団結して早期に乗り越えることを考えるべき時期ですよ。数週間前の米国、ニューヨークは、はっきり言って事態をなめていました。このまま感染者が倍増していくと、ニューヨークの二の舞を踏みますよ。米国の感染者は50万名、死者は今や2万名を越え世界最大。トランプ米大統領は、今回のコロナ禍の感染による死者の予測を当初の10万~24万名という数字から最近下方修正しましたが、それでも10万名以下に治まるだろう、というもの。これって、60年代~70年代のアメリカに多大な暗い影を残したベトナム戦争の米国の戦死者5.8万名より倍近い数字ですよ。今や、世界の感染者178万、死者10万。世界的に感染拡大=パンデミックが起きてしまっています。日本は、たまたま比較的低い水準なので緊張感がなく、どこか対岸の火事だと思っているようです。医療崩壊の状況って、東京はまだなっていないから切実感がないですが、イタリアやニューヨークでは直面している問題ですよ。人工呼吸器の数が限られているので、目の前に重篤な患者がいても、危篤状態の高齢者とまだ回復する可能性のある若者の2択だったら、後者を救って前者を見捨てるという究極の選択が実際に起きているんですよ。ああいう風になるかもしれない。そうならないために、今政府も都県も頭を絞っていろいろやってるわけです。ここは、文句を言う前に、一致団結して協力しましょうよ。短期集中的に外出自粛、接触する際もソーシャルディスタンスを守り、マスクや手洗いを徹底するなど、基本的なことを団結・一致・協力して、みんなで守って、早期に国内の封じ込めをしましょう。あとは海外からの水際作戦を、結構長期になるでしょうが継続することでしょう。世界的なパンデミックなので、完全に消滅するのは相当な長期戦でしょう。経済活動は、元の状況に完全には戻れず、逐次に復帰することになるでしょう。それでも、今短期集中的に、1ケ月程度で済めば、さらに長期になるよりも、相当な早期の回復になるでしょう。ここは頑張りどころです。
 社会にとっては「経済低迷」、各自にとっては「休業補償」の問題って切実なのはよく分かります。しかし、イタリアや米国・ニューヨークのような状況になるかもしれないことを前提にすれば、もはや一番大事なのは「国民の生命」であって、一番大事な方針は明確です。ここ1ケ月ほど人との接触を極力制約して、人と接触する場合でも、ソーシャルディスタンス(他人との距離)をしっかりとる。ただ、これは多くの業種に休業を求めることになるので、経済対策やら補償を考えますが、これって前述の方針は不退転で進めることが前提で、ちなみに問題点に対する処置・対策としての話ですよね。その原則的な話がどこかに忘れられて、現在の野党や専門家やマスコミは、経済対策や補償のケチばかりつけているように見えて仕方がありません。また、一部の国民も、「補償が担保されないと休業できない」と、目先の話ばかりが先行していませんか?大事な話なのは分かりますが、まず最も大事なことは社会全体の生命の問題ですよね。そこを忘れてはならないと思います。

 (了)

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